真夏の停電、エアコン停止で熱中症リスクも “在宅避難”に備える太陽光・蓄電池の必要性を発信 累計3500件超を施工するトラーチが注意喚起

住宅用太陽光発電・蓄電池システムの販売・施工を手がける株式会社トラーチ（本社：奈良県奈良市／代表取締役：稲場基泰）は、梅雨から夏にかけて増加する豪雨・台風・落雷による停電リスクを受け、真夏の停電対策や「在宅避難」の重要性について情報発信を強化しています。近年は線状降水帯やゲリラ豪雨の発生増加に伴い、停電による生活インフラ停止への不安も高まっています。こうした背景を受け、トラーチでは「避難所へ行く備え」だけでなく、「自宅で生活を維持する“在宅避難”への備え」の必要性を呼びかけています。

株式会社トラーチロゴ

【2026年6月より“在宅避難”啓発活動を開始】
　株式会社トラーチは2026年6月より、豪雨や台風などによる停電リスクに備え、「在宅避難」の重要性を伝える啓発活動を開始しました。近年増加する自然災害や真夏の停電リスクを背景に、太陽光発電・蓄電池の活用による電力確保や家庭での備えについて、ホームページやSNS、顧客向け情報発信を通じて啓発を行っています。

【豪雨の発生回数は約1.5倍に増加　高まる“停電リスク”への備え】
　近年、日本各地では線状降水帯やゲリラ豪雨、大型台風による被害が相次いでいます。気象庁によると、1時間に50mm以上の非常に激しい雨の年間発生回数は、直近10年間（2016〜2025年）で平均約340回となり、統計開始当初の10年間（1976〜1985年）の約226回と比較して約1.5倍に増加。また、1時間に80mm以上の猛烈な雨も約1.8倍に増えており、極端な大雨が発生しやすい環境となっています。こうした豪雨は、河川の氾濫や土砂災害だけでなく、停電や通信障害など生活インフラにも大きな影響を及ぼします。特に夏場は、停電によるエアコン停止で室内温度が急上昇し、高齢者や子どもを中心に熱中症リスクが高まることも懸念されています。さらに、冷蔵庫停止による食料品への影響や、スマートフォンの充電切れによる情報遮断など、“電気が使えない生活”そのものが大きな不安につながっています。近年は、災害時に避難所へ向かうだけでなく、自宅で生活を継続する「在宅避難」という考え方も広がっています。こうした背景から、太陽光発電や蓄電池は、節電設備だけでなく、“もしもの時に家族を守る生活インフラ”としても注目されています。

【“在宅避難”への備えとして増える相談　子育て世帯からの問い合わせも】
　2021年創業のトラーチでは、これまで累計3500件以上の太陽光発電・蓄電池施工を実施。奈良県内でも約400件の施工を手がけており、現在は関西全域に加え、三重・名古屋・岐阜・東京・埼玉・千葉へと対応エリアを拡大しています。近年は、「子どもがいるので真夏の停電が不安」「災害時でも最低限の生活を維持したい」「在宅避難に備えたい」といった相談が増加。特に、小さな子どもや高齢者がいる家庭を中心に、“もしもの時の備え”として蓄電池を検討するケースが増えているといいます。

【補助金制度の拡充で導入ハードルも変化　“防災設備”として広がる蓄電池】
　近年は、東京都の新築住宅への太陽光発電設置義務化をはじめ、全国的に再生可能エネルギー導入を後押しする動きが進んでいます。自治体によっては、太陽光発電や蓄電池に対し数十万円〜200万円規模の補助金制度を設けるケースもあり、導入時の負担軽減につながっています。一方で、補助金制度は自治体ごとに内容や条件が異なり、「どの制度が使えるかわからない」「申請が難しそう」といった声も少なくありません。特に近年は、“節電”だけでなく、“災害対策”を目的に蓄電池を検討する家庭も増えており、設備選びや容量設計への関心も高まっています。トラーチでは、太陽光発電・蓄電池の提案に加え、補助金申請サポートや施工後のフォローまで一貫して対応。代表の稲場は、「価格だけではなく、“本当にその家庭に必要な設備か”を含めて提案することを大切にしている」と話しています。

【元刑事・がん経験を持つ代表が考える、“家族を守る備え”】
トラーチ代表の稲場基泰は、元大阪府警の刑事として詐欺事件や被災地支援などに携わってきました。さらに、2025年10月には甲状腺がんが見つかり、2026年3月に摘出手術を経験しています。こうした経験を通じて、「何か起きてからでは遅い」という考えが強くなったといいます。　「災害時、停電による不安は想像以上に大きいものです。特に真夏は、エアコンが止まるだけでも命に関わるケースがあります。今後は“避難する”だけではなく、“自宅で家族を守れるか”という視点も必要だと感じています。太陽光や蓄電池を、単なる商品ではなく、“もしもの時の備え”として考える家庭が増えてほしいと思っています」（代表取締役・稲場基泰）　トラーチでは今後も、太陽光・蓄電池の提案を通じて、災害時でも安心して暮らせる地域づくりを目指してまいります。